外国人採用が進む中、日本語能力を客観的に評価する指標として注目されている「日本語検定」。
本記事では、日本語能力試験(JLPT)とは異なる日本語検定の特徴から、級レベルごとの難易度、職種・業種別の推奨レベル、企業での活用方法まで、人事担当者が知っておくべき情報を徹底解説します。
- 日本語検定と日本語能力試験(JLPT)の違いと、外国人採用における使い分け方
- 職種や業種に応じた最適な日本語検定レベルの設定基準
- 日本語検定を企業内での人材育成と評価制度に効果的に組み込む方法
1.日本語検定とは?基本概要と特徴

日本語検定の定義と目的
日本語検定は、公益財団法人日本語検定委員会が主催する、日本語の総合的な運用能力を測定・評価するための検定試験です。
正式名称は「日本語検定」(にほんごけんてい)で、2007年から実施されている比較的新しい検定試験です。
この検定の大きな特徴は、日本語を母語とする人も、日本語を学ぶ外国人も、年齢や国籍に関わらず誰でも受験できる点にあります。
日本語の「正しさ」と「豊かさ」を身につけることを目的としており、単なる知識の有無だけでなく、実際の言語運用能力を総合的に測定します。
採用担当者は応募者の日本語能力を客観的かつ多角的に評価できるため、職種や業務内容に応じた適切な人材選定が可能になります。
日本語検定が測定する6つの言語能力領域
日本語検定は、日本語の総合力を測定するために、6つの言語能力領域と総合問題によって構成されています。
これらの領域は、実践的な日本語運用に必要な能力をバランスよく評価できるように設計されています。
1. 漢字領域
漢字領域では、漢字や熟語の読み方と意味を正確に理解する能力を測定します。単に漢字を読み書きできるだけでなく、その漢字が持つ意味や文脈に応じた適切な使い方についても問われます。ビジネス文書で頻出する専門的な漢字・熟語の理解度も評価対象となります。
2. 表記領域
表記領域では、漢字、仮名遣い、送り仮名を文脈に合わせて正しく使用する能力を測ります。「私は彼に会った(○)」「私は彼に逢った(×)」など、同音異義語の適切な使い分けや、「行なう」と「行う」のような送り仮名の正しい表記についての理解が問われます。
3. 語彙領域
語彙領域では、さまざまな言葉を正しく理解し、適切に使いこなせる能力を評価します。類義語の微妙なニュアンスの違いを理解し、場面に応じた適切な語彙を選択する力が重視されます。「詳細な説明」と「詳しい説明」のような類似表現の使い分けも含まれます。
4. 文法領域
文法領域では、規範的な文法にしたがい、語を正しく結びつける能力を測定します。助詞の使い方、接続詞の選択、文の構造理解など、文法的に正しい文を作成・理解する力が問われます。「〜について」と「〜に関して」のような助詞の適切な使用も評価対象です。
5. 敬語領域
敬語領域では、尊敬語や謙譲語を場面や相手に応じて適切に使い分ける能力を評価します。ビジネスシーンで特に重要とされる敬語表現の正確な理解と運用が求められます。「お越しいただく」と「伺う」のような敬語の種類による使い分けの理解が問われます。
6. 言葉の意味領域
言葉の意味領域では、慣用句やことわざなどの意味と用法を正確に把握する能力を測ります。「手を焼く」「目が高い」などの慣用的な表現の意味や「蛙の子は蛙」のようなことわざの適切な使用場面についての理解が評価されます。
総合問題
上記6領域に加えて、長文問題やグラフ・表を使った読解問題などの総合問題も出題されます。これらの問題では、実践的な場面での日本語運用能力や、情報を正確に理解し論理的に処理する能力が問われます。
各領域のバランスが取れた評価により、単なる会話能力や読み書き能力だけでなく、総合的な日本語運用能力を多角的に測定できることが、日本語検定の大きな強みです。
受験対象者と資格要件
日本語検定の大きな特徴の一つは、受験対象に制限がないことです。
これは、日本語を母語としない人のみを対象とする日本語能力試験(JLPT)との明確な違いです。具体的には、以下のような人々が受験できます。
■受験対象者
- 日本人・外国人を問わない:日本人も、日本語を学習中の外国人も受験可能です。
- 年齢制限なし:小学生から高齢者まで、年齢による制限はありません。
- 学歴・職業不問:学生、社会人、退職者など、学歴や職業に関わらず誰でも受験できます。
- 居住地の条件:日本国内に居住している必要があります(試験は日本国内でのみ実施)。
■資格要件
日本語検定を受験するにあたって特別な前提条件や資格要件はありません。自分の能力に合わせて級を選び、申し込むだけで受験できます。
初めて受験する場合は、自己判断が難しければ、公式サイトの級別サンプル問題などを参考に級を選ぶことが推奨されています。
2.日本語検定の級レベルと評価基準

1級から7級までの詳細な難易度解説
日本語検定は1級(最難関)から7級(基礎)まで7段階のレベルに分かれており、各級は想定される学習段階や能力レベルと対応しています。以下に各級の詳細を解説します。
日本語検定レベル | 求められる能力 |
---|---|
1級(社会人上級レベル) | 高度な文章の読解力と論理的思考力 複雑な敬語表現の使い分け 難解な漢字・熟語の理解と使用 豊富な語彙と微妙なニュアンスの理解 学術的な文章や専門的な文書の理解・作成能力 |
2級(大学卒業~社会人中級レベル) | ビジネス文書の理解と作成能力 様々な場面での適切な敬語使用 会議や商談での的確な意見表明 幅広い語彙と表現の理解と使用 論理的な文章の構成力 |
3級(高校卒業~社会人基礎レベル) | 基本的なビジネス文書の理解 日常的な敬語表現の使用 一般的な会話での意思疎通 基本的な漢字・語彙の理解と使用 簡潔な報告書や連絡文の作成 |
4級(中学校卒業レベル) | 簡単な文書の読解と作成 基本的な敬語の理解と使用 日常的な会話での意思疎通 中学校レベルの漢字・語彙の理解 |
5級(小学校卒業レベル) | 基本的な文の読み書き 日常生活での基本的なコミュニケーション 小学校で学ぶ基本漢字の理解 |
6級(小学校4年生レベル) | 簡単な文章の理解 基本的な漢字の読み書き 日常的な基本会話 |
7級(小学校2年生レベル) | 基礎的な漢字の理解 簡単な文の読解 基本的な日常会話 |
ビジネスにおいては、主に1級から4級が重要な指標となります。
外国人採用担当者は、職種や業務内容、キャリアパスなどを考慮し、求める日本語レベルを適切に設定することが重要です。
3.ビジネスシーンで求められる日本語レベル

ビジネスシーンにおいて、職種や役割によって求められる日本語レベルは大きく異なります。
適切な日本語検定の級を設定するためには、業務内容や必要なコミュニケーション能力を具体的に考慮する必要があります。
以下に、主な職種・役割別の推奨レベルを示します。
業種別の特性と必要レベル
業種によっても求められる日本語レベルには特性があります。




各領域で評価される能力
日本語検定は、6つの言語能力領域と総合問題から構成される総合的な日本語能力測定試験です。
ここでは、テスト形式と各領域で評価される能力について詳しく解説します。
1. 漢字領域
■評価される能力
- 漢字の正確な読み書き能力
- 熟語の意味理解と適切な使用
- 同音異義語や類義語の区別
- 文脈に応じた適切な漢字の選択
出題形式の例
- 漢字の読み方を選択する問題
- 空欄に入る適切な漢字を選ぶ問題
- 誤字を見つけて訂正する問題
2. 表記領域
■評価される能力
- 漢字・仮名遣い・送り仮名の正しい使用
- 文脈に合った表記の選択
- 同音異義語の適切な表記選択
- 送り仮名の正確な使い方
◆出題形式の例◆
- 適切な表記を選択する問題
- 誤った表記を訂正する問題
- ひらがな・カタカナ・漢字の適切な使い分け
3. 語彙領域
■評価される能力
- 語句の正確な意味理解
- 類義語・対義語の把握
- 状況に応じた適切な語彙選択
- 和語・漢語・外来語の使い分け
◆出題形式の例◆
- 文脈に合った語彙を選択する問題
- 類義語との使い分けを問う問題
- 対義語・類義語を選ぶ問題
4. 文法領域
■評価される能力
- 文法規則の正確な理解と適用
- 助詞・助動詞の正しい使用
- 複文の構造理解
- 自然な日本語の文の組み立て
◆出題形式の例◆
- 正しい文法形式を選択する問題
- 不自然な文を訂正する問題
- 適切な接続表現を選ぶ問題
5. 敬語領域
■評価される能力
- 尊敬語・謙譲語・丁寧語の適切な使い分け
- 場面や相手に応じた敬語の運用
- 敬語の誤用防止
- ビジネスシーンでの適切な敬語表現
◆出題形式の例◆
- 適切な敬語表現を選択する問題
- 敬語の誤用を訂正する問題
- 場面に応じた敬語表現を考える問題
6. 言葉の意味領域
■評価される能力
- 慣用句・ことわざ・四字熟語の意味理解
- 比喩表現の理解と適切な使用
- 言葉のニュアンスの把握
- 文化的背景を含む表現の理解
◆出題形式の例◆
- 慣用句やことわざの意味を問う問題
- 適切な四字熟語を選ぶ問題
- 比喩表現の意味を問う問題
7. 総合問題
■評価される能力
- 文章の読解力
- 論理的思考力
- 情報の整理・分析能力
- 文脈から意味を推測する能力
◆出題形式の例◆
- 長文読解問題
- グラフや表を用いた情報処理問題
- 複数の情報から結論を導く問題
4.効果的な対策方法と学習リソース

日本語検定の効果的な対策方法と、外国人社員向けの学習リソースについて紹介します。企業が社員の日本語能力向上をサポートする際の参考にしてください。
効果的な対策方法
1. 級に応じた学習計画の立案
目標級別の学習期間目安
目標のレベルを達成するための学習計画の期間は以下のようになります。
- 1〜2級を目指す場合:6ヶ月〜1年の長期学習計画
- 3級を目指す場合:3〜6ヶ月の中期学習計画
- 4〜5級を目指す場合:1〜3ヶ月の短期学習計画

2. 領域別の効果的な学習方法
漢字・表記領域
漢字や表記の領域を広げるための学習方法は以下のことに取り組むといいでしょう。
- 日常的な読み書き習慣(メモ、日記など)
- 漢字練習アプリの活用(例:「漢字検定」アプリ)
- 漢字カードの作成と反復学習
- ビジネス文書の模写と添削
語彙・言葉の領域
- 語彙増強アプリの活用(例:「語彙力診断」)
- 日本語の新聞や雑誌の定期購読
- 業界専門用語リストの作成
- 慣用句・ことわざカードの作成
文法・敬語領域
- 文法書での体系的学習
- 敬語練習帳の活用
- ロールプレイングによる実践練習
- 会話・メール文の添削
3. 企業での支援体制構築
企業での支援体制は主に社内学習環境の整備とインセンティブ制度の2つがあります。
社内学習環境の整備 | インセンティブ制度 |
---|---|
・週1回の日本語勉強会の開催 ・日本人社員によるメンター制度の導入 ・社内ライブラリーに日本語学習教材を設置 ・eラーニングシステム導入と学習時間の確保 | ・検定合格者への報奨金制度 ・級取得に応じた昇給・昇格制度との連動 ・合格者の社内表彰・認定証の掲示 ・上位級取得者による勉強会講師の機会提供 |
推奨学習リソース
日本語を学習するにあたっておすすめの学習リソースをカテゴリーに分けてご紹介します。


こちらのリソースをうまく活用しながら日本語学習のレベルアップにつなげていきましょう。
5.外国人採用における日本語検定の活用方法

採用基準としての日本語検定の位置づけ
日本語検定は、外国人材の採用プロセスにおいて客観的かつ多角的な言語能力評価ツールとして非常に有効です。
以下、採用基準としての日本語検定の戦略的な位置づけ方について解説します。
採用プロセスへの組み込み方
1. 募集要項への明示
日本語検定の級を採用要件として明確に示すことで、応募者の自己選別を促し、採用プロセスの効率化が図れます。
■具体的な記載例
「日本語検定3級以上」(明確な条件設定)
・「日本語検定3級以上または
同等の日本語能力」(柔軟な条件設定)
・「入社後6ヶ月以内に日本語検定3級取得が
条件」(成長条件型)

2. 選考プロセスでの活用
日本語検定の結果を選考プロセスの各段階で効果的に活用することができます。
活用方法
- 一次スクリーニング:応募書類で級の取得状況を確認
- 面接前の条件:特定の級以上の取得者のみ面接する
- 評価の一要素:言語能力の客観的指標として評価表に組み込む
- 未取得者対応:社内での簡易テストを実施し、級相当のレベル確認する
3. 内定・採用条件としての設定
日本語検定の取得を内定や採用の条件として設定することで、入社までの学習モチベーションを高めることができます。
■条件設定の例
- 条件付き内定
「入社までに3級取得」を条件とする - 試用期間の条件
「試用期間中に3級取得」を正社員登用の条件とする - 研修完了条件
「初期研修修了までに3級取得」を要件とする

日本語能力試験(JLPT)との比較と使い分け
日本語検定と日本語能力試験(JLPT)は、それぞれ特徴が異なります。採用場面ではこれらの特性を理解し、目的に応じて使い分けることが重要です。
日本語能力試験とは、日本国内及び海外において、日本語を母語としない者を対象として、日本語能力を測定し、認定することを目的としています。
日本語検定と日本語能力試験との比較
評価観点 | 日本語検定 | 日本語能力試験(JLPT) |
対象者 | 日本語を使う全ての人 | 日本語を母語としない人 |
実施地域 | 日本国内のみ | 世界約80カ国 |
評価の特徴 | 総合的な日本語能力 敬語や文書作成能力も評価実践的なビジネス日本語力 | 「読む」「聞く」能力中心基本的な文法・語彙 日常的なコミュニケーション能力 |
認知度 | 国内企業での認知度上昇中 | 国際的に広く認知されている |
適した活用場面 | 日本国内での長期就労 日本企業文化への適応 管理職・対外折衝職 | 海外からの採用 短期就労・技能実習 技術・専門職 |
両検定の級の目安対応表
日本語検定 | 日本語能力試験(JLPT) | 想定される職務レベル |
1級 | N1上位 | 経営幹部、高度専門職 |
2級 | N1 | 管理職、営業職、企画職 |
3級 | N2 | 一般事務、カスタマーサポート |
4級 | N3 | 現場リーダー、接客業 |
5級 | N4 | 製造ライン、単純作業 |
※この対応表は一般的な目安であり、個々の能力差や職務内容によって調整が必要です。
外国人採用と募集、面接、採用後の3ステップについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。
6.日本語検定の申込方法と結果確認の仕方

申込から受験までの流れ
日本語検定の申込から受験、結果確認までの流れを、個人受験と企業での団体受験の両方のケースでご説明します。
外国人社員の受験をサポートする際の実務的なポイントも併せて解説します。
個人での申込手順
STEP1:受験級の決定
- 公式サイトの級別出題内容や例題を参考に、自分のレベルに合った級を選択
- 初めての場合は、自己診断テストを活用するか、1つ下の級を選ぶことを推奨
- 過去問題集などで事前に難易度を確認することも有効
以下の3つの申込方法から選択できます。
STEP2:申込方法の選択
- インターネット申込:公式サイトからオンライン申込(24時間受付、最も簡便)
- 郵便振替:専用の払込取扱票で郵便局から申込
- コンビニ申込:主要コンビニエンスストアの端末から申込
STEP3:申込情報の入力と受験料の支払い
- 必要事項(氏名、住所、受験級、希望会場など)を入力
- 受験料の支払い(クレジットカード、コンビニ払い、銀行振込など)
- 申込完了後、登録したメールアドレスに確認メールが送付される
※外国人が申し込む際の注意点
- 氏名は戸籍名(パスポート表記)と一致させる
- アルファベット表記と日本語表記が異なる場合はその旨を備考欄に記載
- 連絡のつきやすいメールアドレスと電話番号を登録
STEP4:受験票の受取
- 試験の約2週間前に受験票が郵送される
- 受験票には試験日時、会場、持ち物などの情報が記載
- 受験票が届かない場合は事務局に問い合わせる
STEP5:試験当日
- 受験票、筆記用具(HBまたはBの黒鉛筆、消しゴム)を持参
- 試験開始の20分前までに会場に到着
- マークシート方式の試験なので、記入方法に注意
※外国人受験者向けサポートポイント
- 事前に会場までの経路を確認
- マークシート方式に不慣れな場合は事前に練習
- 試験時間の管理方法の確認(日本の試験ではアナウンスあり)
STEP6:結果確認
- 試験から約1ヶ月後に合否結果が郵送される
- オンラインでの結果確認も可能(IDとパスワードが必要)
- 合格者には認定証が後日郵送される
企業での申し込み手順
STEP1:団体受験の計画
- 受験希望者の調査と取りまとめ(10名以上で団体申込可能)
- 各社員の日本語レベルを事前に把握し、適切な級を推奨
- 受験日程と業務スケジュールの調整
STEP2:団体申込の手続き
- 公式サイトから団体申込専用フォームをダウンロード
- 受験者リスト(氏名、受験級、生年月日など)の作成
- 団体申込責任者の選定と連絡先の登録
STEP3:申込書類の提出と受験料の支払い
- 必要書類を期限内に郵送またはオンライン提出
- 受験料の一括支払い(請求書払いも可能)
- 団体割引が適用される場合あり(条件は年度により変動)
STEP4:特別会場設置の申請(自社内実施の場合)
以下の条件を整えて申請します。
- 試験会場として適切な環境の確保(静かな会議室など)
- 座席配置図の作成(受験者間の適切な距離確保)
- 試験監督者の手配(外部委託または社内から選出)
- 会場設営計画の提出
STEP5:受験票の受取と配布
- 団体申込責任者宛に受験票一式が送付される
- 社内での受験票の配布と注意事項の説明
- 受験者への事前説明会やオリエンテーションの実施
STEP6:試験当日の運営(特別会場の場合)
- 試験会場の設営(座席配置、時計の設置など)
- 受付の設置と出欠確認
- 試験監督業務(時間管理、不正防止など)
STEP7:結果の受取と社内での活用
- 団体申込責任者宛に結果一覧と各受験者の個別結果が送付される
- 結果の社内共有と合格者の表彰
- 結果を踏まえた今後の育成計画の見直し
インドネシア人の日本語能力と教育事情、そして採用成功へのポイントを詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。
7.日本語検定を理解し、活用していこう

日本語検定は単なる言語能力テストではなく、外国人材の採用・育成・評価の全プロセスをサポートする戦略的ツールです。
職種に応じた適切なレベル設定、採用プロセスへの効果的な組み込み、そして入社後の育成計画との連動によって、外国人材と企業の双方にとって価値ある関係構築が可能になります。
多様な人材が活躍できる職場づくりに、日本語検定を積極的に活用していきましょう。