ベトナム人の日本語力完全ガイド｜採用基準・育成成功の秘訣

ベトナム人材の採用を検討する日本企業にとって、日本語力の実態とその対応策は極めて重要です。

本記事では、ベトナム人の日本語学習状況、日本語能力試験（JLPT）データ、業務別に求められる日本語レベル、そして採用後の育成・定着の成功事例まで、網羅的に解説します。

1. ベトナム人の日本語力の現状とJLPT取得率とは？

企業がベトナム人材の採用を検討する際、まず知っておきたいのが彼らの日本語力の実態です。ここでは、最新データを基にベトナム人の日本語学習状況を俯瞰してみましょう。

ベトナムの日本語学習者数は10年で3倍以上に増加している

国際交流基金の「2021年度海外日本語教育機関調査」によると、ベトナムにおける日本語学習者数は2012年の約47,000人から2021年には約169,582人へと約3.6倍に増加しています。

この増加は特に中等教育機関と高等教育機関で顕著であり、日本への留学や就労を希望する若者の増加が主な要因とされています。

また、ベトナムでは日本語教育のカリキュラムも実用的な内容へと進化しており、ビジネスシーンでの日本語使用を想定した教育が充実しています。

これは、良好な日越関係や経済・文化交流の拡大が背景にあり、今後も日本語学習者の増加が期待されています。

出典元：国際交流基金　2021年度海外日本語教育機関調査

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日本語能力試験（JLPT）の取得状況とレベル分布

ベトナムでの日本語能力試験（JLPT）受験者数も増加傾向にあり、2019年には約8万人に達し、世界で3番目に多い受験国となりました。

レベル別に見ると、初級から中級レベルに相当するN3〜N5の取得者が多く、全体の約70%を占めています。

一方、ビジネスレベル以上とされるN1・N2取得者は増加傾向にあるものの、全体の約30%程度にとどまっています。

2024年の最新データでは、N1の合格率は約35%、N2の合格率は約40%で、これは全世界平均と比較してやや高い水準となっています。

ベトナム人の平均的な日本語レベルと他のアジア諸国との比較

ベトナム人の日本語習得は比較的速く、基礎レベル（N5〜N3）の習得に平均6〜12ヶ月程度です。これはベトナム語と日本語の発音体系に類似点があり、発音面での習得が容易なことが一因です。

一方、漢字圏（中国・台湾・韓国）の学習者と比べると、漢字知識の少なさから文字習得には時間がかかります。ビジネスレベル（N2以上）の習得率は中国・韓国より低いものの、東南アジア諸国の中では高水準です。

また、ベトナム人は文法構造の把握が得意で、基本的な文型習得が速いため、基礎的なコミュニケーションへの到達が早い傾向があります。

2. 採用前に知っておきたいベトナム人の日本語コミュニケーション力

ベトナム人材を効果的に活用するためには、彼らの日本語コミュニケーションの実態を正確に理解することが不可欠です。

ここでは、業種別の必要レベルから、実際の職場での課題、そして採用時の評価ポイントまでを解説します。

業種・職種別に見るベトナム人の必要日本語レベル

業種や職種によって必要となる日本語レベルは大きく異なります。以下の表は、主な業種・職種別に見る目安となる日本語レベルです。

業種	職種・役割	推奨される日本語レベル	重視すべき言語スキル
IT業界	プログラマー	N4〜N3	技術文書の読解、チャットでのコミュニケーション
IT業界	ブリッジSE	N2以上	顧客折衝、仕様書作成、チーム内コミュニケーション
製造業	現場作業者	N5〜N4	基本的な指示理解、安全マニュアルの理解
製造業	現場リーダー	N3以上	報告書作成、チーム内指示伝達
サービス業	フロント業務	N2以上	接客会話、クレーム対応
サービス業	バックヤード	N4〜N3	基本的な業務連絡、記録作成
介護業界	介護スタッフ	N3以上	利用者とのコミュニケーション、申し送り
技術職	エンジニア	N2以上	技術文書理解、会議での発言、報告書作成

業務内容の複雑さや対人コミュニケーションの頻度によって求められるレベルが変わるため、採用前に必要な日本語力を明確に設定することが重要です。

ベトナム人従業員が感じる職場での日本語コミュニケーション課題

ベトナム人従業員へのインタビュー調査によると、彼らが日本の職場で感じる主なコミュニケーション課題は以下の通りです。

これらの課題を認識し、適切なサポート体制を整えることで、職場でのコミュニケーションギャップを効果的に埋めることができます。

日本語力を正確に評価するための面接・選考ポイント

ベトナム人材の日本語力を正確に評価するためには、JLPTなどの資格だけでなく、実践的なコミュニケーション能力を確認することが重要です。以下に効果的な評価ポイントをまとめました。

面接官は、「Yes/No」で答えられる質問ではなく、説明を要する質問を準備し、より深く日本語力を評価することが望ましいです。

また、継続的な学習意欲や姿勢も重要な評価ポイントとなります。

3. ベトナム人材の採用時に考慮すべき日本語関連の7つのポイント

ベトナム人材を採用する際、日本語力の評価と活用は採用成功の鍵を握ります。ここでは、採用から配置までに考慮すべき7つの重要ポイントを解説します。

業務内容に応じた必要日本語レベルの設定方法

多くの企業が「N2以上」というような画一的な基準を設けがちですが、実際には業務内容に応じた適切なレベル設定ができていれば十分です。効果的な設定方法は以下の通りです。

日本語レベルを見る基準	具体例
業務タスクの言語分析	各業務を「読む」「聞く」「話す」「書く」の4技能に分解し、どの能力がどの程度必要かを数値化する
コミュニケーション環境の評価	日本語のみの環境か、英語併用か、通訳者がいるかなど、職場環境を考慮する
最低基準と理想基準の区別	「入社時に最低限必要なレベル」と「長期的に期待するレベル」を分けて設定する
現場社員との協議	実際に外国人と協働する現場社員の意見を取り入れた現実的な基準を設ける

過度に高い日本語力を要求すると人材プールが狭まるため、業務に真に必要なレベルを見極めることが重要です。

日本語力と専門スキルのバランスを見極めるコツ

ベトナム人材の採用では、日本語力と専門スキルのバランスを適切に評価することが重要です。以下のマトリクスを参考に、自社のニーズに合った判断基準を設定しましょう。

専門スキル↓ / 日本語力→	低い (N4-N5)	中程度 (N3)	高い (N1-N2)
高い	通訳・翻訳サポート付きで採用検討	積極採用対象	最優先採用対象
中程度	単純作業から開始し育成	条件付き採用対象	積極採用対象
低い	採用見送り検討	育成計画次第で検討	日本語活用職種で検討

専門性が特に高い人材の場合、初期段階では翻訳ツールや通訳者の活用など言語サポート体制を整え、並行して日本語学習を支援する方法も効果的です。

採用後の日本語力向上可能性を予測するポイント

採用時点での日本語力だけでなく、将来の伸びしろを評価することも重要です。日本語力向上の可能性を予測するためのチェックポイントは以下の通りです。

面接では「どのように日本語を学んできたか」「今後どのように向上させたいか」といった質問を通じて、学習意欲と方法を確認するとよいでしょう。

適切な日本語テストの選び方と評価基準

日本語力を評価する際、JLPTの資格だけでは実務能力を正確に把握できないことがあります。以下の多角的アプローチを検討しましょう。

テスト結果の解釈においては、単純なスコアだけでなく、業務に必要な特定能力との相関性に注目することが重要です。

採用面接での日本語力を正確に把握するための質問例

面接で日本語力を効果的に評価するための質問例をいくつか紹介します。目的に応じて使い分けましょう。

確認項目	質問例
基本的なコミュニケーション能力の確認	「前職での具体的な業務内容について説明してください」 「日本に興味を持ったきっかけは何ですか？」
状況対応力の評価	「納期に間に合わない可能性が出てきた場合、どう対応しますか？」 「上司からの指示が分からなかった場合、どうしますか？」
専門知識と日本語の融合	「あなたの専門分野における最近のトレンドについて教えてください」 「この図面/コード/資料を見て、問題点を指摘してください」
文書作成能力の評価	事前課題として簡単な業務報告書やメールを作成してもらい、その内容について質疑応答する

質問の難易度を徐々に上げていくことで、日本語対応の限界点を見極めることができます。

日本語力に応じた適切な配置と業務設計の考え方

採用したベトナム人材の日本語力に応じた適切な配置と業務設計は、彼らの能力を最大限に活かすために重要です。

日本語力の不足を単なる欠点とせず、その人材の強みを活かせる配置を工夫することがポイントです。

コミュニケーション支援策の設計で注意すべき点

ベトナム人材とのコミュニケーションを円滑にするための支援策を導入する際は、以下の点に注意が必要です。

支援策の導入当初は手厚くサポートし、徐々に自立的なコミュニケーションへと移行させていくバランス感覚が重要です。

4. 日本企業におけるベトナム人従業員の日本語力向上サポート

ベトナム人従業員の採用後、彼らの日本語力を継続的に向上させるサポート体制は、長期的な活躍と定着に不可欠です。

ここでは、効果的な社内日本語研修プログラムの設計方法と、実際に成果を上げている社内制度の事例を紹介します。

効果的な社内日本語研修プログラムの設計ポイント

ベトナム人従業員の日本語力を効果的に向上させるには、体系的なプログラム設計が重要です。以下の7つのポイントに注目して研修を構築しましょう。

これらのポイントを組み合わせた総合的なプログラムにより、効率的かつ持続的な日本語力向上が期待できます。

日本語学習をサポートする社内制度の事例と効果

多くの企業が、ベトナム人従業員の日本語学習を促進するためのさまざまな制度を導入し、成果を上げています。以下に代表的な事例と、その効果を紹介します。

株式会社アイエスエフネット

株式会社アイエスエフネットでは、外国人社員の日本語力向上を目的に、入社前後の日本語研修を実施しています。

特にベトナム人社員には、外部講師による定期的な日本語クラスを提供し、ITスキルと同時に日本語能力も高める環境を整備。

さらに、業務に即したOJTも導入し、実践的な言語力を養成しています。これにより、職場内の円滑なコミュニケーションが実現し、顧客対応力や定着率の向上につながっています。

株式会社オギノパン

株式会社オギノパンでは、外国人技能実習生を対象に日本語学習を支援する取り組みを行っています。特にベトナム人実習生に対しては、社内での日本語研修に加え、地元の日本語教室と連携し、就業後の学習機会を提供。

さらに、先輩社員との交流会や生活面のサポートも充実させ、日本語への理解を深めながら職場への定着を促進しています。これにより、実習生の業務理解が進み、生産性とチームワークの向上にも貢献しています。

これらの制度は単独でも効果がありますが、複数を組み合わせることでより高い相乗効果が期待できます。

また、一方的に日本語を教えるのではなく、ベトナム文化や言語への関心を示すことで、互いに学び合う環境づくりが定着率向上にもつながっています。

5. ベトナム人の日本語力を活かした職場づくりの成功事例

ベトナム人従業員の日本語力を最大限に活かすためには、適切な職場環境の整備が欠かせません。ここでは、実際に成功を収めている2社の事例を紹介します。

株式会社豊明（奈良県）- ICTを活用した国際連携体制

建材販売施工会社の株式会社豊明は、ベトナム人社員の日本語力向上と活用に独自のアプローチで成功しています。

同社は本社（奈良県）とベトナム・ホーチミン市の子会社をインターネットで常時接続し、大型モニターを設置することで約4,000km離れた両拠点の様子をリアルタイムで共有できる環境を構築しました。

また、週2回のWeb会議システムを活用した日本語研修では、建築関係の専門用語だけでなく、日本文化や商慣習の違いについても学ぶ機会を設けています。

特徴的なのは「3分間スピーチ」の実施で、ベトナム人社員の日本語表現力強化に効果を上げています。

さらに、社内の会話が関西弁中心であることから、ベトナム人社員も自然と関西弁を習得し、地域社会への溶け込みにも成功。

これらの取り組みにより、ベトナム人社員は日本人社員と同等以上の戦力として活躍し、アットホームで働きやすい環境が実現しています。

参考元：中小企業応援サイト　ICTを活用してベトナムの高度人材を育成、海外展開や新事業で成長を図る　豊明（奈良県）

株式会社大伸精研所（大阪府）- 相互尊重に基づく受け入れ体制

製造業の株式会社大伸精研所では、当初日本語が得意でないベトナム人エンジニアを採用しましたが、独自の受け入れ体制によって言語の壁を乗り越え、職場に大きな変化をもたらしています。

同社では外国人雇用に対する社内の懸念を払拭するため、「彼らは母国を離れ覚悟を持って働きに来るのだから決して見下さないこと」と全社員に伝え、相互尊重の精神を徹底。

この方針のもと、ベトナム人エンジニアは言語の壁があっても積極的にコミュニケーションを取り、周囲の日本人社員も辛抱強くサポートする文化が自然と形成されました。

その結果、ベトナム人エンジニアは仕事だけでなく私生活にも順応し、今では社員の中心的存在として活躍。

彼らの存在によって会社全体の雰囲気が向上し、日本人社員とベトナム人社員が対等な立場で業務に取り組む環境が実現しています。

参考元：G.A.コンサルタンツ株式会社　エンジニア採用事例紹介｜ベトナム人エンジニア｜ずっと日本で暮らしたい

6. 日本語力を踏まえた採用戦略でベトナム人材の活躍を最大化しよう

ベトナム人材の採用成功の鍵は、日本語力を単なる条件ではなく戦略的に育成すべき能力として捉えることにあります。

業務に真に必要なレベルを見極め、多面的な評価と計画的な育成、適切な環境整備を行うことで、言語の壁を超えた活躍が実現します。

自社の業務分析から始め、日本語力を踏まえた採用・育成戦略を構築し、ベトナム人材と企業のWin-Win関係を目指しましょう。